不妊治療の不安解消について書かせていただきます。
不妊治療は費用が大きな壁となっています。
そこで、費用面についてみていきます。
妊娠するために治療は続けたいが、その高額な治療費のために続けることが難しい方のために、国が平成16年度より「特定不妊治療費助成金」という制度を設けました。
これは何かといいますと、体外受精や顕微授精など「特定」の不妊治療を受けた場合、その費用の一部を国と地方自治体が補助してくれる制度です。
国と地方自治体は、少子化にストップをかけようと思ってこのような制度を設けました。
子どもが増えないと、高齢者を支える生産年齢人口が少なくなってしまい、社会の活気が失われてしまいます。
そうならないように、少しでも費用面で援助したいというのが導入のきっかけです。
さらに、体外受精・顕微授精では1回につき15万円を助成、それを1年度（4月1日～翌年3月末まで）に2回、通算5年度まで受ける事ができます。
ですから、最大で５年もあれば、たくさんの挑戦する機会を持つことが出来、成功率も高くなるでしょう。
そのため、自治体に申請して、助成を受けることが望ましいです。
助成を受ける条件として、特定不妊治療以外では妊娠の見込みが極めて少ないと医師の判断がされた方や、当該の年度内（4月～翌年3月末）に助成対象となる1回の治療を修了したことなどがあり、それらをクリアしていれば大丈夫です。
このように、不妊治療・不妊症完全サポートガイド ～真剣に妊娠したい人のための情報サイトによると、いろんな情報が載っているので見落としのないようにしましょう。